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終戦を迎え、日本へ乗り込んできたＧＨＱ（連合国軍総司令部）は、占領政策の名のもとに、三菱や三井、住友といった大財閥に自発的解体を突きつけた。日本経済の壊滅を狙った、いわゆる、財閥解体である。

ＧＨＱが大号令を発する少し前、東京・湯島にある岩崎家本邸。明治２９（１８９６）年に建築された優美な洋館では、三菱創始者である岩崎弥太郎の息子で三代目社長、久弥と四代目社長、小弥太が膝を突き合わせていた。いとこ同士で、共に欧米へ留学経験を持つ２人の目には、日本の敗色が濃厚だった。国が負けたら、国に協力してきた三菱はどうなるのか。いや、どうするのか。

岩崎家は、自発的解体を拒否する決断をする。「三菱は国家・社会に対し不信行為を行ったことはなく、国策に従い、国民としてなすべき当然の義務を果たしたのであって、顧みて恥ずべき何ものもない」（「三菱のあゆみ」）と、小弥太は言い切った。

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明治６（１８７３）年、土佐藩の海運業を引き継いだ１人の武士、弥太郎を社主として誕生した「三菱商会」は、明治から昭和にかけての激動の時代を国とともに歩み、成長してきた。

「三菱は、三井や住友などの財閥とは大きく違いました」と指摘するのは、三菱史アナリストの成田誠一さん（６８）。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20100221-00000030-san-soci

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